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[iOS] Thread 1: breakpoint 1.4となった時の対処

デバッグ二

Thread 1: breakpoint 1.4

みたいなアセンブラ画面が表示された時

 

Control+Command+y キーを押すと処理が継続されます。

 

 



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[slack] ソフトバンク社 Slackに大規模投資

企業、業務向けメッセージアプリ「slack」がソフトバンク社から、大規模な投資を

受けることが報道されました。

評価額は51億ドルになるとのこと。

出資元は「SoftBank Vision Fund」、多くの新興企業に投資してきたファンドで

今後も、気になるサービスは投資対象となっていくようですね。

 

 



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経済制裁以上の効果が見込まれる「サイバー制裁」の効果について

軍事的な戦争は目に見えてわかりやすい。ミサイルは目に見えてわかる脅威ですし。頭上を低空飛行で戦闘機が飛んできたらまじビビる。目に見えて分かりづらいのが、シビアな経済戦争。これは既に国家間でしていますね。

TPP加盟するのかしないのか。EU離脱するのかしないのか、どの国と手を結び、どの国に圧力をかけるか。

経済制裁はもろボディーパンチですね。じわじわ効いてくる。北に放っているボディーブローは、裏で中国ロシアがしっかりガードしている感も見えなくはないですが、北はよく粘る。

ボディーの痛みより、精度を増してゆくICBMストレートパンチで反撃できているのでそのモチベーションでこらえている模様

今回の話は経済制裁でもない。

情報制裁、つまりコンテンツ制裁、WEB制裁、サイバー制裁

本ブログでは、gmailやツイッターが流行り始めたころから、米国は、国家間の緊張が高まると、gmailの利用制限を行う可能性があると

警告をしてきました。(googleさんいきなりこのブログ遮断しないでね)

そう、皆さんが水道のように利用しているインターネットは実は、全ては米国の軍によってつくられたTCP/IPというプロトコルの上に成り立っているのです。

ここでは、そのプロトコルを利用することによって可能になる「サイバー制裁」について説明します。

なぜ、改めて詳しく説明するかといいますと、既に米国は中国に対して「サイバー制裁」をしかけはじめているからです。

http://www.bbc.com/japanese/40774965

上記記事はapple社が中国向けVPNの利用制限をはじめている。ということです。

VPNとは、企業間通しのプライベートなネットワークをインターネット経由で作れる仕組みです。

これもTCP/IPの上に載っていて更にアップル社という米国が管理しているので中国での制限は簡単に実現できてしまいますね。

これを踏まえて、これから話す少し怖い「サイバー制裁」の話をします。
(※「サイバー制裁」という言葉及び以下の説明は本記事の勝手な推測によるものですがこれから十分起こり得ることですので意識してみてください。
オバマ政権からサイバー攻撃という発想はあるようですがサイバー制裁という発想は、まだあまりないようです)

サイバー制裁とは

インターネットの利用に制限をかけることで、その国家、団体、個人へ影響を及ぼす行為。

1.国家レベルでの「サイバー制裁」

命名:「トップレベルドメインブロック」

ドメイン名の一番最後にJPとか国の明記があるドメインは、その国が基本管理している団体が一般てきですが
実はこれJPというサーバーが存在するのです。例えばこのJPサーバーが全てネットワークから切断されると
~.JPとなっているサーバーは全てアクセスできなくなるのです。
(もちろんネットワーク上には、分散されたキャッシュなどのリスク分散はされていますが)
実体はそういうことです。~.JPとされたドメインは全てインターネット上からなくなるということになります。

サーバー実際に落とすのは国家の問題がありますので、

「例えばgoogle経由で検索するものはJPドメインは検索対象外とする。」

とされてしまうと、日本のサイトは全て検索にひっかからなくなります。

2.コンテンツレベルでの「サイバー制裁」

googleのサービスは毎日皆さん何かしらで関連していると思いますが、google社が制裁をかけ、利用できなくなったら
不便になりませんか。どうだろう、そんな不便にならないかな~と思いますが
皆さんの携帯。iphoneならセーフですが、iphone以外はandroidなので、google社の管理下ですね。そにに制限をかけられたら、もしかしたら使用できなくなるかもしれません。

3.特定団体レベルへの「サイバー制裁」

これも1に似ているのですが、例えば学校や大学等の教育機関のドメインは
ac.jp
このレベルでも遮断が可能ということ。つまり、その国の教育機関を麻痺させる手段です。

4.特定個人(例えばあなた向け)の「サイバー制裁」

これは、マルウェア等のウィルスがよく仕掛けてくる手段ですが
あなたの家のルーターに対してまたあなたのメールアドレスを特定して
制裁をしかけます。
あなたは、インターネット世界ではブラックリスト扱いされてしまうということです。

5.遅延を発生させる「速度制裁」

facebook社が日本からアクセスする情報には、速度を遅延させるプログラムをしかけて
30分遅らせて情報を返そう。という行為は簡単にプログラムでできてしまうということです。

6.アクセス内容の秘密保護が保証されないようになる「プライバシー制裁」

例えば、googleやfacebook、ツイッターでログイン状態のまま、検索や友達にメッセージを投稿すると
その内容が、全ユーザーが閲覧できるような公開ページに掲載されてしまう。

プライバシーに関しては
少しでも何か脅威を感じた人は、以下を意識するとよいかもしれない。

普段つかうfacebookやツイッターコンテンツはこまめにログアウトする。
(セキュリティーリテラシーの高い人ほど、これを行っています)

最後に

これを踏まえて、サイバー制裁はあらゆる可能性を秘めています。

因みに効果的な北へのサイバー制裁もあるかもしれないですが、具体的に書くと次回の発射は私の現在位置のジオコードに標準を合わせたロフテッド軌道になりそうですので

控えます。

そして、私たちエンジニアは、もしかしたらこのようなサイバー制裁を作るロジックを請け負う仕事もくるかもしれないということです。

因みにこれは武装行為でしょうか。



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